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▼解除の効果

当事者の一方がその解除権を行使した時、契約が最初からなかったこととなります
つまり、買主に移転していた所有権が遡って売主に復帰します。

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下図は契約解除により、買主から売主に所有権が戻ったあと(未登記)
買主が第三者に売却した場合、買主を中心に二重譲渡の関係となり、
先に登記を備えた方が対抗要件を備えます

契約解除と原状回復義務

また、契約解除がなされると、お互い原状回復義務が生じ、
この原状回復義務は同時履行の抗弁が生じます。


債務不履行による解除


当事者一方が債務を履行しない場合に契約解除をしたくなります。
契約解除をする場合は、相当期間を定めて催告し、期間内に履行がない場合、契約解除をすることができます。

催告せずに契約解除になる場合で覚えるべきことは、建物が焼失したなど
履行不能になった場合です。

解約手付による契約解除


建物の売買契約の場合、よく契約時に手付金を買主から売主に渡します。

手付金を支払った契約締結後、解除する場合、
買主は手付を放棄して、
売主は受け取っている手付金の倍額を買主に渡せば解除できます。

ただし、相手方が契約の履行に着手するまでに解除しなければなりません。

もし、相手方が契約の履行に着手している場合は解除できません。
また、自分が契約を履行に着手していても、
相手方が履行に着手していなければ解除できます。



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